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弁理士短答式攻略法―スケジュールから本番まで (単行本) 発売日: 2006/12 \ 2,100 |
| 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 納冨 美和 弁理士。1973年兵庫県生まれ。同志社大学経済学部卒業。2004年弁理士試験合格。某ゲームメーカー知財部にて実務経験後、現在、都内特許事務所で弁理士実務を行いながら、大手受験指導校の講師を務めている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) | 第1部 知識のピークを本試験に合わせるために―「理解系」と「暗記系」の分類、そしてテーマごとの攻略法(使用するアイテムとスケジュール 「理解系」と「暗記系」―テーマ別勉強のポイントと確認問題) 第2部 必ずボーダーを超えるために―意外と誰も教えてくれないノウハウ(法改正問題 手続的問題の攻略法 判例の勉強法 条文の読込みとは? ほか) | |||||
産業財産権関係条約対照条文集―平成19年3月30日外務省告示第198号等対応 (-) 発売日: 2008/06 \ |
| 対照表(パリ条約編 特許協力条約(PCT)編 知的所有権の貿易関連の側面に関する協定(TRIPS)編) 対照条文索引 | ||||||
産業財産権四法対照整理ノート〈平成21年度版〉 (-) 発売日: 2008/12/16 \ |
| 内容(「BOOK」データベースより) いわゆる産業財産権四法(特許法、実用新案法、意匠法、商標法)を対照させつつ、書き込みスペースを大きく設け、要点整理をし易くしたものです。民法・民事訴訟法から準用されている条文を、特許法の準用条文の近くにまとめて掲載しているので、確認し易くなっています。加えて、商標法の第68条第1項~第5項において準用されている条文をまとめて掲載し、防護標章制度を理解し易くしています。弁理士試験受験生必携の政令省令集。 | 特許法(総則 特許及び特許出願 ほか) 実用新案法(総則 実用新案登録及び実用新案登録出願 ほか) 意匠法(総則 意匠登録及び意匠登録出願 ほか) 商標法(総則 商標登録及び商標登録出願 ほか) | |||||
産業財産権四法対照法文集〈平成21年度版〉 (-) 発売日: 2008/08 \ 4,410 |
| 内容(「BOOK」データベースより) 平成21年度弁理士試験対応。平成20年4月18日公布の特許法等の改正(第16号)に対応。国内四法の対応関係が判り易く、知識の整理に最適。特許法で準用する民法・民事訴訟法の準用条文を収録。 | 工業所有権四法対照表(総則 特許及び特許出願 審査・実用新案技術評価 ほか) その他の関係法律・省令・組物別表(特許協力条約に基づく国際出願等に関する法律 著作権法 不正競争防止法 ほか) 条約関係(パリ条約 特許協力条約(PCT) マドリッド協定の議定書 ほか) 付録 四法対照条文索引 | |||||
知的財産権四法「特・実・意・商」対照条文集 (単行本) 発売日: 2008/08 \ 3,990 |
| 内容(「BOOK」データベースより) 短答式試験に絶大な威力を発揮。著作権法、不正競争防止法にも十分な書き込みスペースを併設。そのまま試験に出る!防護標章制度の準用条文の読み替えも収録。 | 特許法(総則 特許及び特許出願 ほか) 実用新案法(総則 実用新案登録及び実用新案登録出願 ほか) 意匠法(総則 意匠登録及び意匠登録出願 ほか) 商標法(総則 商標登録及び商標登録出願 ほか) | |||||
知的財産権四法(特・実・意・商)対照条文集 (単行本) 発売日: 2006/09 \ |
| 内容(「BOOK」データベースより) 弁理士受験生の勉強のしやすさを第一に考えた「ヨコ組」対照法令集。短答式試験に絶大な威力を発揮!著作権法、不正競争防止法にも十分な書き込みスペースを併設。そのまま試験に出る!防護標章制度の準用条文の読み替えも収録。 内容(「MARC」データベースより) 弁理士試験の短答式試験対策用として編集された、特許法・実用新案法・意匠法及び商標法における類似の条文を対比しつつ把握できる、四法対照の法令集。ヨコ4段組み、算用数字表示で勉強しやすい。 | 特許法(総則 特許及び特許出願 ほか) 実用新案法(総則 実用新案登録及び実用新案登録出願 ほか) 意匠法(総則 意匠登録及び意匠登録出願 ほか) 商標法(総則 商標登録及び商標登録出願 ほか) | |||||
パリ条約サブノート〈平成11年度版〉 (工業所有権法サブノートシリーズ) (単行本) 発売日: 1999/01 \ 315 |
| 同盟の形成・工業所有権の保護の対象 同盟国の国民に対する内国民待遇等 同盟国の国民とみなされる者 優先権 各国の特許の独立 発明者掲載権 販売が法律によって制限されている物に係る発明の特許性 不実施・不使用に対する措置、特許・登録の表示 工業所有権の存続のための料金納付の猶予期間、特許の回復 特許権の侵害とならない場合〔ほか〕 |